Cohesity について調べて見た
2013年に設立されたCohesityは、「ハイパーコンバージド型統合セカンダリ・ストレージ」のベンダーだ。創業者でCEOのMohit Aron氏は、ハイパーコンバージド・インフラベンダーのNutanixの創業にも携わった人物だ。グローバル企業であるCohesity本体には、ソフトバンクのVision Foundが投資している。
ハイパーコンバージド型って何だろう、、。
HCIの最大の特長は、構成がシンプルであることです。x86サーバ上でソフトウェアによりリソースを制御して活用する形になるため、導入が容易ですぐに使い始められるだけでなく、管理が容易で、運用の手間やコストが抑えられます。拡張性も高く、リソースが不足した場合にはサーバの増設により容易にスケールアウトできるため、スモールスタートが可能です。
この状況をCohesityでは「データ断片化」と呼ぶ。そしてこのセカンダリストレージのデータ断片化の課題を解決するのが同社の製品となる。Cohesityでは、バラバラのデータの扱いを、ソフトウェアで実現される1つのプラットフォームに集約する。それにはダッシュボードが用意されており、さまざまなセカンダリのデータを一元的に管理できる。プラットフォームには機械学習機能も取り入れており、ヘルスチェックを自動で行い、オペレータが行う管理作業を予測し最適な管理をアドバイスする。さらに「Cohesity Marketplace」が用意されており、Cohesityのプラットフォームで動かせるアプリケーションを集め、ユーザーは必要なものをここからダウンロードし、すぐに機能追加して利用できる。
創業者は、IIT卒で、その後RIce大学でPhDとったらしい。Googleでも経験があるみたいでこれは専門性ありだ、、。調達しやすそう、、。
Automation Anywhere について調べてみた
「Automation Anywhere Enterprise」は、現在90カ国・地域以上、3,100社以上で導入されており、合計150万以上のロボットが稼働しているRPAソリューションです※1。また、提供元であるAutomation Anywhereは、RPAソフトウエアプロバイダー上位5社の売上高において北米で1位であることが、Gartner社Market Share Analysis: Robotic Process Automation, Worldwide, 2018の中で報告されています※2。一般的なRPAの適用範囲は、単純なパソコン作業などの定型業務が中心ですが、「Automation Anywhere Enterprise」は、AI（人工知能）やアナリティクス機能を搭載することで、非定型業務も含めた幅広い業務を自動化できる点が特長です。業務の自動化により、社員をよりクリエーティブな業務に従事させることが可能になり、生産性や社員満足度向上に貢献して企業の働き方改革推進をサポートします。また、複雑な開発も可能なインターフェースや高度な管理機能、堅牢なセキュリティーなどを兼ね備えており、企業のIT部門が主導する全社的なRPA導入に適しています。
2003年に創業されたRPAプラットフォームか。CEOは、nescapeやinfoseekにも関わっていたのか。なるほど。すでにユニコーンだとのこと
Firstcryについて調べてみた
年間2500万人の子供が生まれるインドでは、ベビー用品は大きな市場だ。2010年に創業されたFirstCryは、オンラインとオフラインの双方で販売を広げてきた。いわゆる「オムニチャネル」の手法を使い、どのチャネルで買い物をしても、商品情報・在庫情報・顧客情報が統合されており、シームレスな購買体験が得られるのが特徴だ。
2020年1月の段階で380もの実店舗を有する上、年末には大都市から中小規模の都市まで拡大し、450店まで増加させる計画がある。これほど急速な成長ができるのは、フランチャイズ制を導入しているからだろう。共通化されたシステムをフランチャイズ店に導入し、素早い事業拡大を実現してきた。
https://techable.jp/archives/116855
急拡大市場で非常に大きなシェアを持つインドのスタートアップ。ユニコーンだね。共同創業者がIIT卒。すごいな。だいたいインドの起業家はIIT卒業しているなぁ。
Tokopediaについて調べてみた
2009年創業。セコイア、ソフトバンク、アリババからすでに調達してる。。。
この動画わかりやすい。かなりキャッシュ使ってるみたいだけど、孫さんと話して、本当に大きな会社を目指すためにスケールに全力出そう。孫さん、容赦ないな、、。Young Global Leaderでもあるみたいな。
この新ラウンドにもかかわらず、CEOで共同創業者であるWilliam Tanuwijayaは、TechCrunchに対してインドネシアの外へ拡大する計画はないと語った。インドネシアは東南アジア最大の経済圏であり、2億6000万人以上の人口は世界で4番目に多い。
「現時点でインドネシアの外に拡大する計画はありません。インドネシアの市場を構成する、私たちの美しい1万7000以上の群島の隅々にまで手を伸ばせるように努力するつもりです」と、Tanuwijayaは質問に対して電子メールで回答した（Tokopediaは電話でのインタビュー要請は拒否した）。
Go-Jekは、オンデマンドサービス、支払いサービスなどに取り組んでいる。最近、Tokopediaはモバイルチャージやファイナンシャルサービスを含む支払いサービスへ参入した。そしてTanuwijayaは「スーパーアプリ」になる戦略を続けていくつもりであることをほのめかした。
Gokekと同じようにスケールしているtokopedia、これからも楽しみだな。
Grofersについて調べてみた
これすごいな。インドって本当に面白い。
今回は、数あるインドのハイパーローカルデリバリーの中でも、地場のスタートアップとしては最高額となる4550万ドルの投資を受けた総合系の「Grofers」を紹介する。Grofersが取り扱う商品は、食料雑貨品、生鮮食品、電化製品、コスメ用品、子ども用品、ペット用品など多岐にわたる。
Grofersは、2013年12月にBtoBのハイパーローカルデリバリーサービスを開始し、その後BtoCに転向した。これまでに米国のトップVCであるセコイアキャピタルとタイガーグローバルマネジメントから資金を調達しており、企業評価額は1億1500万ドルに上る。1日あたり平均1万3000のオーダーが発生し、平均購入価格は560ルピー（約1000円）である。
インドには「Kirana」と呼ばれる小規模の小売店が数多くあるが、日本のコンビニエンスストアのように何でも揃う店は基本的にはない。そのため、買い物をするにはクルマやタクシー、オートリキシャーなどに乗って店に行き、欲しいものをカゴに入れて、長いレジの列に並び、重いバッグを持って帰らなければならず、時間と体力を消耗してしまう。
Grofersを使えば、自宅にいながら地域のお気に入りの店舗にオンラインで注文し、90分以内に商品を受け取ることができる。自宅だけでなくオフィスから注文して、家に帰るころには商品が配達されているといった使い方もできる。
Grofersの収益源は、小売店からの販売手数料と消費者からのデリバリー料金の2つだが、メインは小売店からの販売手数料だ。食料雑貨店からは6～7％、パン屋などからは20％の販売手数料を受け取っている。
セコイアはシリーズA、B、Cで出資してるな。アプリも使ってみたけど便利そう。インドの現場の課題を解決するいい形でスケールしているんだな。
CEOは、IIT卒、コロンビアでMBAをとってるな。
中国やアメリカでも似たサービスがあるが、インドには違う課題があり、それを解決しよとしているとのこと。まぁそうだよね。こういう企業がアメリカ企業に負けずにスケールしていくとインドはどんどん大きく成長していくんだろうな。
Clutterについて調べてみた
荷物のストレージサービスか。こういう所にも出資してるのか。起業家は連続起業家だな。なんども成功しているけど、それでも会社を続けているのか。競合はmakespaceとかそのあたりみたい。2013年創業、日本のサマリーは2011年設立みたいだから、日本の方が早かったみたいなだなぁ。
Compassについて調べてみた
CEOは、コロンビア卒で、コロンビアMBA。マッキンゼー、ラザード、GSを通って起業してる。うーんすんごいな。日本でこんな経験した後で会社作る人なんているのかな、、。
不動産業界は全世界で実に217兆ドル相当の資産があると試算されるが、その取引のプロセスは属人的で、テクノロジーを使った生産性向上の取り組みが進んでいなかった。
この分野に情報技術の力を使って変革をもたらそうとするのが、2012年にニューヨークで創業されたコンパスだ。
コンパスの狙いは、不動産営業員の生産性向上にある。物件をWeb上で紹介するところから、物件の清掃を依頼するところまで不動産取引に関わる諸手続きをオンラインで簡潔に行えるようにする。営業員は、煩雑な手続きから解放され、物件の買い手との対話やニーズの聞き取りに集中できるようになる。
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